フロンティア福祉用具サービス
- 介護サービスの種類
-
- 訪問介護
- 特定福祉用具販売
- 所在地
-
山梨県甲府市徳行3丁目7-20 橘ビル201 - 連絡先
-
Tel:055-242-7241
Fax:055-242-7242
情報更新日 2025/02/27
本サイトは2025年12月時点の介護サービス情報公表システム等各公共公表情報に基き作成されています
クチコミ
-
- 事業所概要
-
- 運営方針
- 訪問介護員等は要介護者等の心身の特性を踏まえて、その有する能力に応じ自立した日常生活を営む事が出来るよう、入浴、排泄、食事の介護その他の生活全般に渡る援助を行う。関係市町村、地域の保健・医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努める。
また、利用者の心身機能の改善、環境調整等を通じて、自立を支援し、生活の質の向上に資するサービスの提供を行い、意欲を高めるよう適切な働きかけを行うとともに、自立の可能性を最大限に引き出す支援を行う。サービス提供の開始に当たり、利用者の心身状況等を把握し、個々のサービスの目標、内容、実施機関を定めた個別計画を作成するとともに、個別計画の実施状況の把握(モニタリング)を行い結果を指定事業者へ報告をする。
介護保険以外の代替サービスを利用する等効率性・柔軟性を考慮した上で出来る事は利用者が行う事を基本としたサービス提供を努めるものとする。 - 事業開始年月日
- 2021/10/1
- サービス提供地域
- 山梨県全域
- 営業時間 ※()内はサービスを利用できる時間
- 平日
- 9時00分~18時00分
(0時00分~24時00分) - 土曜
- -
(-) - 日曜
- -
(-) - 祝日
- -
(-) - 定休日
- 土 曜 日曜 祝祭日 年末年始(12月30日から1月3日)
- 留意事項
-
- サービス内容 (訪問介護)
-
- サービスの特色
- 利用者の日常生活全般の状況及び希望を踏まえて、居宅サービス計画、介護予防サービス・支援計画に沿って訪問介護計画、介護予防訪問介護計画を作成します。このサービス計画内容は利用者及びその家族に説明をします。サービス従業者は介護サービス計画に沿って定めた内容の介護サービスを提供します。サービス従業者は介護福祉士、初任者研修・ヘルパー1・2級課程を修了した者です。
介護サービス実施毎に契約書と同時に交付する書式の記録票に記入する。 - 通院等乗降介助の実施の有無
- なし
- 頻回の20分未満の身体介護の実施の有無
- なし
-
- 利用料 (訪問介護)
-
- サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)
- 自家用車利用の場合 片道4キロ以上 400円
- キャンセル料とその算定方法
- なし
- 利用者負担軽減制度の有無
- なし
-
- 従業者情報 (訪問介護)
-
- 総従業者数
- 172人
- 訪問介護員等数
- 常勤
- 4人
- 非常勤
- 167人
- 訪問介護員等の退職者数
- 常勤
- 1人
- 非常勤
- 52人
- 訪問介護員等のうち介護福祉士の資格を持つ従業者数
- 常勤
- 4人
- 非常勤
- 104人
- 経験年数10年以上の訪問介護員等の割合
- 36.3%
-
- 利用者情報 (訪問介護)
-
- 利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均
- 305人<41.2人>
- 要介護度別利用者数
- 要介護1
- 28人
- 要介護2
- 75人
- 要介護3
- 72人
- 要介護4
- 79人
- 要介護5
- 51人
-
- その他 (訪問介護)
-
- 苦情相談窓口
- 055-242-7241
- 利用者の意見を把握する取組
- 有無
- なし
- 開示状況
- なし
- 第三者評価等の実施状況(記入日前4年間の状況)
- なし
- 当該結果の一部の公表の同意
- なし
- 評価機関による講評
- 事業所のコメント
- 損害賠償保険の加入
- あり
- 法人等が実施するサービス (または、同一敷地で実施するサービスを掲載)
- 訪問介護
訪問看護
居宅療養管理指導
特定施設入居者生活介護
福祉用具貸与
特定福祉用具販売
認知症対応型共同生活介護
居宅介護支援
介護予防訪問看護
介護予防居宅療養管理指導
介護予防福祉用具貸与
特定介護予防福祉用具販売
介護予防認知症対応型共同生活介護
介護予防支援
-
- サービス内容 (特定福祉用具販売)
-
- サービスの特色
- 福祉用具のレンタル・販売、またそれらを長きに渡って安心して使っていただけるよう点検・メンテナンスまで行う、福祉用具サービス。利用者様の良き相談相手であるケアマネージャーさんと綿密な打ち合わせをし、状況に応じた最適な福祉用具をご提案いたします。
-
- 費用(利用者負担1割の場合) (特定福祉用具販売)
-
- 販売の種目
- 腰掛便座
- あり / 825円~34800円
- 自動排泄処理装置の交換可能部品
- あり / 1760円~23200円
- 入浴用いす
- あり / 880円~20000円
- 浴槽用手すり
- あり / 1200円~4800円
- 浴槽内いす
- あり / 1000円~5180円
- 入浴台
- あり / 1320円~3850円
- 浴室内すのこ
- あり / 1830円~8000円
- 浴槽内すのこ
- あり / 4957円~4957円
- 入浴用介助ベルト
- あり / 770円~1760円
- 簡易浴槽
- あり / 6480円~21800円
- 移動用リフトのつり具の部分
- あり / 3300円~47500円
- サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)
- 実施地域を越えて行う事業に要した交通費は、その実費をいただきます。
- 搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法
- クレーン車使用など特別な措置が必要な場合、その実費をいただきます。
-
- 従業者情報 (特定福祉用具販売)
-
- 総従業者数
- 4人
- 福祉用具専門相談員数
- 常勤
- 3人
- 非常勤
- 1人
- 福祉用具専門相談員の退職者数
- 常勤
- 1人
- 非常勤
- 0人
- 経験年数10年以上の福祉用具専門相談員の割合
- 0%
-
- 利用者情報 (特定福祉用具販売)
-
- 利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均
- 要介護度別利用者数
- 要支援1
- 0人
- 要支援2
- 0人
- 要介護1
- 0人
- 要介護2
- 0人
- 要介護3
- 0人
- 要介護4
- 0人
- 要介護5
- 0人
-
- その他 (特定福祉用具販売)
-
- 苦情相談窓口
- 055-242-7241
- 利用者の意見を把握する取組
- 有無
- なし
- 開示状況
- なし
- 第三者評価等の実施状況(記入日前4年間の状況)
- なし
- 損害賠償保険の加入
- あり
- 法人等が実施するサービス (または、同一敷地で実施するサービスを掲載)
- 訪問介護
訪問看護
居宅療養管理指導
特定施設入居者生活介護
福祉用具貸与
特定福祉用具販売
認知症対応型共同生活介護
居宅介護支援
介護予防訪問看護
介護予防居宅療養管理指導
介護予防特定施設入居者生活介護
介護予防福祉用具貸与
特定介護予防福祉用具販売
介護予防認知症対応型共同生活介護
介護予防支援
(訪問介護) 厚生労働省の紹介ページへ
(特定福祉用具販売)




