ももやまショートステイ 3
3
- 介護サービスの種類
-
- 居宅介護支援
- 訪問介護
- 通所介護
- 短期入所生活介護
- 所在地
-
6128036
京都府京都市伏見区桃山町立売1-6 - 連絡先
-
Tel:075-605-7980
Fax:075-605-5666
情報更新日 2025/02/27
本サイトは2025年12月時点の介護サービス情報公表システム等各公共公表情報に基き作成されています
クチコミ
-
- 事業所概要
-
- 運営方針
- 社会福祉法人健光園の福祉の理念に基づくとともに、介護保険法の主旨に沿い、高齢者が要介護状態等になった場合においても、その利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、入浴、排泄、食事の介護その他の生活全般にわたる援助を行う。
- 事業開始年月日
- 2000/09/01
- サービス提供地域
- 京都市伏見区の一部とする。
(住吉、板橋、南浜、桃山、桃山東、桃山南、藤城、
藤森学区、伏見区向島吹田河原町、向島立河原町、
向島庚申町、向島善阿弥町、向島本丸町、向島橋詰町) - 営業時間 ※()内はサービスを利用できる時間
- 平日
- 9時00分~18時00分
(8時00分~19時00分) - 土曜
- 9時00分~18時00分
(8時00分~19時00分) - 日曜
- 9時00分~18時00分
(8時00分~19時00分) - 祝日
- 9時00分~18時00分
(8時00分~19時00分) - 定休日
- なし
- 留意事項
- なし
-
- サービス内容 (訪問介護)
-
- サービスの特色
- 居宅賠償責任保険
在宅にあってご利用者が継続した生活を尊重し、できる限りご利用者の日常生活能力の維持が図られ、「その人」らしい暮らしができるようご利用者に合った柔軟な介護サービスを提供。 - 通院等乗降介助の実施の有無
- なし
- 頻回の20分未満の身体介護の実施の有無
- なし
-
- 利用料 (訪問介護)
-
- サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)
- なし
- キャンセル料とその算定方法
- あり / サービス提供日当日のキャンセルの申し出、及び訪問時不在の場合
30分未満の援助 450円
30分以上90分未満の援助 900円
90分以上 1800円 - 利用者負担軽減制度の有無
- あり
-
- 従業者情報 (訪問介護)
-
- 総従業者数
- 15人
- 訪問介護員等数
- 常勤
- 4人
- 非常勤
- 11人
- 訪問介護員等の退職者数
- 常勤
- 0人
- 非常勤
- 0人
- 訪問介護員等のうち介護福祉士の資格を持つ従業者数
- 常勤
- 4人
- 非常勤
- 7人
- 経験年数10年以上の訪問介護員等の割合
- 73.3%
-
- 利用者情報 (訪問介護)
-
- 利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均
- 57人<44.4人>
- 要介護度別利用者数
- 要介護1
- 11人
- 要介護2
- 33人
- 要介護3
- 6人
- 要介護4
- 5人
- 要介護5
- 2人
-
- その他 (訪問介護)
-
- 苦情相談窓口
- 075-605-7980
- 利用者の意見を把握する取組
- 有無
- なし
- 開示状況
- なし
- 第三者評価等の実施状況(記入日前4年間の状況)
- なし
- 当該結果の一部の公表の同意
- なし
- 評価機関による講評
- 事業所のコメント
- 損害賠償保険の加入
- あり
- 法人等が実施するサービス (または、同一敷地で実施するサービスを掲載)
- 訪問介護
訪問看護
居宅療養管理指導
通所介護
短期入所生活介護
特定施設入居者生活介護
地域密着型通所介護
小規模多機能型居宅介護
認知症対応型共同生活介護
地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護
居宅介護支援
介護予防訪問看護
介護予防居宅療養管理指導
介護予防短期入所生活介護
介護予防特定施設入居者生活介護
介護予防小規模多機能型居宅介護
介護予防認知症対応型共同生活介護
介護予防支援
介護老人福祉施設
-
- サービス内容 (通所介護)
-
- サービスの特色
- 児童館が併設された事業所です。地域交流スペースにある「よりみち」という小さなカフェ兼売店があり、ご利用者が自由にお買い物や喫茶を楽しめる場所となっています。
ボランティアの方のご協力により「色鉛筆教室」や「書道」「ふれあいコンサート」等イベントが盛沢山で地域の方や特養の入所者も一緒に楽しむことができます。
毎週水曜日と土曜日には株式会社アグティさんとの提携による洗濯物たたみの作業(有償ボランティア)があり、デイサービスご利用者の社会参加の場にもなっています - 送迎サービスの有無
- あり
- 送迎時における居宅内介助等の実施の有無
- なし
-
- 設備の状況 (通所介護)
-
- 浴室設備の数
- 4か所
- 消火設備の有無
- あり
-
- 利用料 (通所介護)
-
- サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法 (サービスの提供地域では送迎費の負担はありません)
- 1回のご利用当たりの交通費をご負担いただきます。
- 延長料金とその算定方法
- 算定していません。
- 食費とその算定方法
- 昼食:660円、おやつ代:150円
- キャンセル料とその算定方法
- あり / 810円(食費・おやつ代相当額)
※利用中止の申し出があった場合、当日および前日では上記実費が発生します。 - 利用者負担軽減制度の有無
- あり
-
- 従業者情報 (通所介護)
-
- 総従業者数
- 29人
- 看護職員
- 常勤
- 0人
- 非常勤
- 2人
- 看護職員の退職者数
- 常勤
- 0人
- 非常勤
- 0人
- 介護職員
- 常勤
- 4人
- 非常勤
- 12人
- 介護職員の退職者数
- 常勤
- 0人
- 非常勤
- 2人
- 経験年数10年以上の介護職員の割合
- 50%
-
- 利用者情報 (通所介護)
-
- 利用定員 ※<>内の数値は都道府県平均
- 33人<29.4人>
- 要介護度別利用者数
- 要介護1
- 24人
- 要介護2
- 23人
- 要介護3
- 16人
- 要介護4
- 10人
- 要介護5
- 2人
-
- その他 (通所介護)
-
- 苦情相談窓口
- 075-605-5656
- 利用者の意見を把握する取組
- 有無
- あり
- 開示状況
- あり
- 第三者評価等の実施状況(記入日前4年間の状況)
- あり
2022/09/30
第三者評価の結果
第三者評価の結果 - 当該結果の一部の公表の同意
- なし
- 評価機関による講評
- 特に良かった点は1)理念の周知と実践、特養を住まいととらえ、利用者本位の視点が貫かれている。2)コロナ禍の中、何度も同じ研修を繰り返すなど参加しやすい環境を整えている。3)個別援助計画の見直しにおいてケース会議、ケアカンファレンスを週1回 毎回時間をかけて実施し、ケースを掘り下げていることを挙げていただいた。改善が望まれる点として、1)事業計画の到達度の指標においてあいまいで主観的な部分がある。誰が評価しても同じ結果になるように、具体的な評価の尺度を定めてはどうか。2)自主点検表以外の定型化された指標に基づく自己評価の実施ができていない、第三者評価を実際に受診するのは3年に1回であっても、「共通評価項目チェックシート」を使って毎年行ってはどうか、3)ICT化 福祉DXに向け前向きに取り組んではどうかとアドバイスをいただいた。
- 事業所のコメント
- 損害賠償保険の加入
- あり
- 法人等が実施するサービス (または、同一敷地で実施するサービスを掲載)
- 訪問介護
訪問看護
居宅療養管理指導
通所介護
短期入所生活介護
特定施設入居者生活介護
地域密着型通所介護
小規模多機能型居宅介護
認知症対応型共同生活介護
地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護
居宅介護支援
介護予防訪問看護
介護予防居宅療養管理指導
介護予防短期入所生活介護
介護予防特定施設入居者生活介護
介護予防小規模多機能型居宅介護
介護予防認知症対応型共同生活介護
介護予防支援
介護老人福祉施設
-
- サービス内容 (短期入所生活介護)
-
- サービスの特色
- 「老人ホームを新しい住居(すまい)に」を施設サービスの理念にしています。ももやまでは、居室を個室と小規模住宅のユニット型にしつらえ、ご家族や友人が気軽に訪問していただける環境で過ごしていただけます。そして、入居者お一人おひとりの在宅での生活を大切にし、在宅での暮らしが最大限継続されるよう生活支援をさせて頂きます。
- 送迎サービスの有無
- あり
- リハビリテーション実施の有無
- あり
-
- 設備の状況 (短期入所生活介護)
-
- ユニット型居室の有無
- なし
- 居室の状況
- 個室
- 17.6㎡
20室 - 2人部屋
- 34.01㎡
2室 - 3人部屋
- 4人部屋
- 46.47㎡
14室 - 5人部屋以上
- 消火設備の有無
- あり
-
- 利用料 (短期入所生活介護)
-
- 食費とその算定方法
- 朝食:360円、昼食:660円、おやつ代:120円、夕食:660円。
持ち帰り夕食弁当:660円
召し上がった分をいただいている。 - 滞在費とその算定方法
- 従来型個室 1日:1231円
多床室 1日:915円 - 利用者負担軽減制度の有無
- あり
-
- 従業者情報 (短期入所生活介護)
-
- 総従業者数
- 17人
- 看護職員数
- 常勤
- 1人
- 非常勤
- 0人
- 看護職員の退職者数
- 常勤
- 0人
- 非常勤
- 0人
- 介護職員数
- 常勤
- 6人
- 非常勤
- 4人
- 介護職員の退職者数
- 常勤
- 3人
- 非常勤
- 1人
- 経験年数5年以上の介護職員の割合
- 80%
-
- 利用者情報 (短期入所生活介護)
-
- 利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均
- 35人<34.4人>
- 要介護度別利用者数
- 要支援1
- 0人
- 要支援2
- 0人
- 要介護1
- 2人
- 要介護2
- 7人
- 要介護3
- 12人
- 要介護4
- 9人
- 要介護5
- 5人
- 利用者の平均的な利用日数
- 7.9
-
- その他 (短期入所生活介護)
-
- 苦情相談窓口
- 075-605-5678
- 利用者の意見を把握する取組
- 有無
- あり
- 開示状況
- なし
- 第三者評価等の実施状況(記入日前4年間の状況)
- あり
2022/11/17
第三者評価の結果
第三者評価の結果 - 当該結果の一部の公表の同意
- なし
- 評価機関による講評
- 特に良かった点として、1)理念の周知と実践。職員全員が理念を意識して取り組んでいる。特養を住まいととらえ、細かな点に至るまで利用者本位の視点が貫けれている。2)継続的な研修OJTの実施。コロナ禍の中、何度も同じ研修を繰り返して実施するなと参加しやすい環境を整え、人材育成に取り組んでいる。3)個別援助計画の見直し。ユニットに所属する職員が参加するケース会議、ケアカンファレンスを週1回、毎回1時間かけて実施し、ケースを掘り下げていることを評価を受けた。改善が望まれる点として1)事業計画の到達度の評価の指標があいまいで主観的な部分が見受けられたので、あらかじめ具体的な評価の尺度を定めておくこと。2)自主点検以外の定型化された指標に基づく自己評価の実施は確認できなかったが、共通評価項目チェックシートを使った自己評価を行うことを助言いただいた。
- 事業所のコメント
- 損害賠償保険の加入
- あり
- 法人等が実施するサービス (または、同一敷地で実施するサービスを掲載)
- 訪問介護
訪問看護
居宅療養管理指導
通所介護
短期入所生活介護
特定施設入居者生活介護
地域密着型通所介護
小規模多機能型居宅介護
認知症対応型共同生活介護
地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護
居宅介護支援
介護予防訪問看護
介護予防居宅療養管理指導
介護予防短期入所生活介護
介護予防特定施設入居者生活介護
介護予防小規模多機能型居宅介護
介護予防認知症対応型共同生活介護
介護予防支援
介護老人福祉施設
-
- サービス内容 (居宅介護支援)
-
- サービスの特色
- 居宅介護支援の提供の開始に際し、利用申込者等の同意を得るとともに、利用者の意思及び人格を尊重し、常に利用者の立場にたち、提供されるサービスが特定の種類又は事業者に不当に偏することのないよう、公平中立に行います。介護サービスの提供にあたっては、利用者の選択に基づき、適切な保険医療サービス及び福祉サービス等が総合的且つ効果的に提供されるよう努めます。
- 介護支援専門員1人当たりの利用者数
- 30.2人
-
- 利用料 (居宅介護支援)
-
- サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)
- 実費相当
-
- 従業者情報 (居宅介護支援)
-
- 総従業者数
- 7人
- ケアマネジャー数
- 常勤
- 5人
- 非常勤
- 2人
- うち主任ケアマネジャー数
- 常勤
- 1人
- 非常勤
- 0人
- ケアマネジャーの退職者数
- 常勤
- 0人
- 非常勤
- 2人
- ケアマネジャーのうち看護師の資格を持つ従業者数
- 常勤
- 0人
- 非常勤
- 0人
- ケアマネジャーのうち介護福祉士の資格を持つ従業者数
- 常勤
- 4人
- 非常勤
- 2人
- 経験年数10年以上の介護支援専門員の割合
- 57.1%
-
- 利用者情報 (居宅介護支援)
-
- 利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均
- 188人<98.1人>
- 要介護度別入所者数
- 要支援1
- 12人
- 要支援2
- 18人
- 要介護1
- 42人
- 要介護2
- 62人
- 要介護3
- 25人
- 要介護4
- 20人
- 要介護5
- 9人
-
- その他 (居宅介護支援)
-
- 苦情相談窓口
- 075-605-5678
- 利用者の意見を把握する取組
- 有無
- なし
- 開示状況
- なし
- 第三者評価等の実施状況(記入日前4年間の状況)
- なし
- 損害賠償保険の加入
- あり
- 法人等が実施するサービス (または、同一敷地で実施するサービスを掲載)
- 訪問介護
訪問看護
居宅療養管理指導
通所介護
短期入所生活介護
特定施設入居者生活介護
地域密着型通所介護
小規模多機能型居宅介護
認知症対応型共同生活介護
地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護
居宅介護支援
介護予防訪問看護
介護予防居宅療養管理指導
介護予防短期入所生活介護
介護予防特定施設入居者生活介護
介護予防小規模多機能型居宅介護
介護予防認知症対応型共同生活介護
介護予防支援
介護老人福祉施設
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(通所介護) 厚生労働省の紹介ページへ
(短期入所生活介護) 厚生労働省の紹介ページへ
(居宅介護支援)




