通所リハビリテーションなんぶ幸朋苑 3

介護サービスの種類

訪問介護
通所介護
通所リハビリ

所在地

6830021
鳥取県米子市石井 1238番地

連絡先

Tel：0859-26-5588
Fax：0859-26-5587

情報更新日　2025/02/27

本サイトは2025年12月時点の介護サービス情報公表システム等各公共公表情報に基き作成されています

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事業所概要

運営方針

・能力に応じ自立した生活が送れるよう、その有する能力に応じ、介護その他の生活全般にわたる援助、相談、助言等を行う。その事により社会的孤独感の解消や心身機能の維持ならびに利用者の家族の身体的、精神的負担の軽減を図る。
・利用者の意志、人格を尊重し常に利用者の立場に立ったサービスの提供を行なう。
・市町村、居宅介護支援事業所、包括支援センター、他の居宅介護事業所、その他の福祉、保健、医療を提供する事業所等との連携に努める。

事業開始年月日

2000/04/01

サービス提供地域

米子市・南部町・伯耆町・日吉津村

営業時間 ※（）内はサービスを利用できる時間

平日

8時15分～17時15分
（0時00分～24時00分）

土曜

8時15分～17時15分
（0時00分～24時00分）

日曜

8時15分～17時15分
（0時00分～24時00分）

祝日

8時15分～17時15分
（0時00分～24時00分）

定休日

なし

留意事項

３６５日対応可能（時間は相談に応じ随時対応）
サービス内容 (訪問介護)

サービスの特色

地域包括支援センター、居宅介護支援事業所、訪問看護ステーション、通所リハビリステーション等と密接な連携をとり、トータルケアの提供を目指します。ＩＳＯ９００１認証取得により、標準化されたサービスの提供をします。

通院等乗降介助の実施の有無

なし

頻回の２０分未満の身体介護の実施の有無

あり
利用料 (訪問介護)

サービス提供地域外での交通費とその算定方法（サービス提供地域では交通費の負担はありません）

交通費なし。

キャンセル料とその算定方法

なし

利用者負担軽減制度の有無

あり
従業者情報 (訪問介護)

総従業者数

15人

訪問介護員等数

常勤

13人

非常勤

2人

訪問介護員等の退職者数

常勤

0人

非常勤

0人

訪問介護員等のうち介護福祉士の資格を持つ従業者数

常勤

13人

非常勤

1人

経験年数１０年以上の訪問介護員等の割合

86.7％
利用者情報 (訪問介護)

利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均

21人＜27.4人＞

要介護度別利用者数

要介護１

7人

要介護２

9人

要介護３

4人

要介護４

0人

要介護５

1人
その他 (訪問介護)

苦情相談窓口

0859-26-5588

利用者の意見を把握する取組

有無

あり

開示状況

あり

第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況）

なし

当該結果の一部の公表の同意

なし

評価機関による講評

事業所のコメント

損害賠償保険の加入

あり

法人等が実施するサービス（または、同一敷地で実施するサービスを掲載）

訪問介護
訪問看護
訪問リハビリテーション
居宅療養管理指導
通所介護
通所リハビリテーション
短期入所生活介護
短期入所療養介護
特定施設入居者生活介護
福祉用具貸与
特定福祉用具販売
定期巡回・随時対応型訪問介護看護
地域密着型通所介護
認知症対応型通所介護
小規模多機能型居宅介護
認知症対応型共同生活介護
地域密着型特定施設入居者生活介護
地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護
看護小規模多機能型居宅介護（複合型サービス）
居宅介護支援
介護予防訪問看護
介護予防訪問リハビリテーション
介護予防居宅療養管理指導
介護予防通所リハビリテーション
介護予防短期入所生活介護
介護予防短期入所療養介護
介護予防特定施設入居者生活介護
介護予防福祉用具貸与
特定介護予防福祉用具販売
介護予防認知症対応型通所介護
介護予防小規模多機能型居宅介護
介護予防認知症対応型共同生活介護
介護予防支援
介護老人福祉施設
介護老人保健施設
サービス内容 (通所介護)

サービスの特色

365日体制で日曜日・祝祭日でも、ご利用できます。ISO9001認証所得により、標準化されたサービス提供を行います。

送迎サービスの有無

あり

送迎時における居宅内介助等の実施の有無

あり
設備の状況 (通所介護)

浴室設備の数

5か所

消火設備の有無

あり
利用料 (通所介護)

サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法（サービスの提供地域では送迎費の負担はありません）

なし

延長料金とその算定方法

なし

食費とその算定方法

食材費 600円/日食材費及び調理に係る費用に相当する金額
おやつ・水分代 100円/日実費に相当する額

キャンセル料とその算定方法

なし / なし

利用者負担軽減制度の有無

あり
従業者情報 (通所介護)

総従業者数

20人

看護職員

常勤

3人

非常勤

0人

看護職員の退職者数

常勤

2人

非常勤

0人

介護職員

常勤

10人

非常勤

0人

介護職員の退職者数

常勤

0人

非常勤

0人

経験年数１０年以上の介護職員の割合

80％
利用者情報 (通所介護)

利用定員 ※＜＞内の数値は都道府県平均

40人＜32.8人＞

要介護度別利用者数

要介護１

24人

要介護２

14人

要介護３

13人

要介護４

10人

要介護５

11人
その他 (通所介護)

苦情相談窓口

0859-26-5566

利用者の意見を把握する取組

有無

あり

開示状況

あり

第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況）

なし

当該結果の一部の公表の同意

なし

評価機関による講評

事業所のコメント

損害賠償保険の加入

あり

法人等が実施するサービス（または、同一敷地で実施するサービスを掲載）

訪問介護
訪問看護
訪問リハビリテーション
居宅療養管理指導
通所介護
通所リハビリテーション
短期入所生活介護
短期入所療養介護
特定施設入居者生活介護
福祉用具貸与
特定福祉用具販売
定期巡回・随時対応型訪問介護看護
地域密着型通所介護
認知症対応型通所介護
小規模多機能型居宅介護
認知症対応型共同生活介護
地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護
居宅介護支援
介護予防訪問看護
介護予防訪問リハビリテーション
介護予防居宅療養管理指導
介護予防通所リハビリテーション
介護予防短期入所生活介護
介護予防短期入所療養介護
介護予防特定施設入居者生活介護
介護予防福祉用具貸与
特定介護予防福祉用具販売
介護予防認知症対応型通所介護
介護予防小規模多機能型居宅介護
介護予防認知症対応型共同生活介護
介護予防支援
介護老人福祉施設
介護老人保健施設
サービス内容 (通所リハビリ)

サービスの特色

ＩＳＯ９００１認証取得

送迎サービスの有無

あり

送迎時における居宅内介助等の実施の有無

あり
設備の状況 (通所リハビリ)

浴室設備の数

4か所

消火設備の有無

あり
利用料 (通所リハビリ)

サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法（サービスの提供地域では送迎費の負担はありません）

算定無し

延長料金とその算定方法

算定無し

食費とその算定方法

食費650円おやつ・水分代100円：原価、人件費、光熱費、償却費の相当金額

キャンセル料とその算定方法

なし
従業者情報 (通所リハビリ)

総従業者数

29人

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数

常勤

9人

非常勤

0人

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数

常勤

0人

非常勤

0人

看護職員数

常勤

2人

非常勤

0人

看護職員の退職者数

常勤

0人

非常勤

0人

介護職員の数

常勤

9人

非常勤

3人

介護職員の退職者数

常勤

0人

非常勤

1人

経験年数１０年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合

55.6％
利用者情報 (通所リハビリ)

利用定員 ※＜＞内の数値は都道府県平均

70人＜40.2人＞

要介護度別利用者数

要支援１

16人

要支援２

44人

要介護１

24人

要介護２

23人

要介護３

16人

要介護４

9人

要介護５

6人
その他 (通所リハビリ)

苦情相談窓口

0859-26-5566

利用者の意見を把握する取組

有無

あり

開示状況

あり

第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況）

なし

損害賠償保険の加入

あり

法人等が実施するサービス（または、同一敷地で実施するサービスを掲載）

訪問介護
訪問看護
訪問リハビリテーション
居宅療養管理指導
通所介護
通所リハビリテーション
短期入所生活介護
短期入所療養介護
特定施設入居者生活介護
福祉用具貸与
特定福祉用具販売
定期巡回・随時対応型訪問介護看護
地域密着型通所介護
認知症対応型通所介護
小規模多機能型居宅介護
認知症対応型共同生活介護
地域密着型特定施設入居者生活介護
地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護
居宅介護支援
介護予防訪問看護
介護予防訪問リハビリテーション
介護予防居宅療養管理指導
介護予防通所リハビリテーション
介護予防短期入所生活介護
介護予防短期入所療養介護
介護予防特定施設入居者生活介護
介護予防福祉用具貸与
特定介護予防福祉用具販売
介護予防認知症対応型通所介護
介護予防小規模多機能型居宅介護
介護予防認知症対応型共同生活介護
介護予防支援
介護老人福祉施設
介護老人保健施設