訪問看護ステーションなかの 3

介護サービスの種類

訪問看護

所在地

3838505
長野県中野市西一丁目5番63号

連絡先

Tel：0269-23-2403
Fax：0269-23-3174

情報更新日　2025/02/27

本サイトは2025年12月時点の介護サービス情報公表システム等各公共公表情報に基き作成されています

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事業所概要

運営方針

要介護状態となった場合においても、その利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活ができるよう、その療養生活を支援し、心身の機能の維持回復を図り、生活の質の向上に寄与することを目的とする。

事業開始年月日

1999/11/11

サービス提供地域

中野市、飯山市、木島平村、野沢温泉村、栄村

営業時間（＜＞内はサービスを利用できる時間）

平日

8時30分～17時00分（8時30分～17時00分）

土曜

8時30分～12時30分（8時30分～12時30分）

日曜

0時00分～0時00分（0時00分～0時00分）

祝日

0時00分～0時00分（0時00分～0時00分）

定休日

土曜日（第１・第３・第５週）、日曜日、祝祭日、年末年始

留意事項

年末年始については、休業日が年度により異なるため、概ね一ヶ月前に周知を図る。
サービス内容

サービスの特色

北信総合病院併設の利点を生かし、高度障害の方々や緊急時等も迅速に対応し質の高い訪問看護に努めています。療養されている方や介護が必要な方、またそのご家族が住み慣れた地域で安心して在宅療養が送れるよう支援しています。

24時間電話相談対応の有無

あり

緊急時の対応の有無

あり

定期巡回・随時対応型訪問介護看護事業所との連携

なし

特別な医療処置等の実施状況

経管栄養法（胃ろうを含む）

あり

在宅中心静脈栄養法（IVH)

あり

点滴・静脈注射

あり

膀胱留置カテーテル

あり

腎ろう・膀胱ろう

あり

在宅酸素療法（HOT)

あり

人口呼吸療法（レスピレーター、ベンチレーター）

在宅自己腹膜灌流（CAPD）

なし

人工肛門（ストマ）

あり

人工膀胱

あり

気管カニューレ

あり

吸引

あり

麻薬を用いた疼痛管理

あり

その他

あり
利用料

サービス提供地域外での交通費とその算定方法

片道５ｋｍ未満　・・・・・・・・・２７５円（本体価格２５０円）片道５ｋｍ以上１０ｋｍ未満　・・・５５０円（本体価格５００円）片道１０ｋｍ以上２０ｋｍ未満　・・８２５円（本体価格７５０円）片道２０ｋｍ以上　・・・・・・・・１,１００円（本体価格１,０００円）

キャンセル料とその算定方法

なし
従業者情報

保健師・看護師・准看護師の退職者数

常勤

0人

非常勤

0人

総従業者数

25人

経験年数10年以上の看護職員の割合

総従業員数

25人

看護師・准看護師数

常勤

15人

非常勤

2人

保健師数

常勤

1人

非常勤

0人

経験年数5年以上の保健師・看護師・准看護師の割合

94.4％

経験年数10年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合

経験年数10年以上の介護職員の割合

経験年数10年以上の介護支援専門員の割合
利用者情報

利用者総数

200人

都道府県平均

51.5人

要介護度別利用者数

要支援１

12人

要支援２

9人

要介護１

39人

要介護２

38人

要介護３

35人

要介護４

39人

要介護５

28人
その他

損害賠償保険の加入

あり

法人等が実施するサービス

訪問介護訪問看護訪問リハビリテーション居宅療養管理指導通所介護通所リハビリテーション短期入所生活介護短期入所療養介護地域密着型通所介護認知症対応型通所介護小規模多機能型居宅介護認知症対応型共同生活介護地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護看護小規模多機能型居宅介護（複合型サービス）居宅介護支援介護予防訪問看護介護予防訪問リハビリテーション介護予防居宅療養管理指導介護予防通所リハビリテーション介護予防短期入所生活介護介護予防短期入所療養介護介護予防認知症対応型通所介護介護予防小規模多機能型居宅介護介護予防認知症対応型共同生活介護介護予防支援介護老人福祉施設介護老人保健施設介護医療院

苦情相談窓口

窓口の名称

訪問看護ステーションなかの

電話番号

0269-23-2403

対応している時間(平日)

8時30分～17時00分

対応している時間(土曜)

8時30分～12時30分

対応している時間(日曜)

時分～時分

対応している時間(祝日)

時分～時分

定休日

土曜日（第１・第３・第５週）、日曜日、祝祭日、年末年始

留意事項

年末年始については、休業日が年度により異なるため、概ね一ヶ月前に周知を図る。