倉敷老健通所リハビリテーション 3

介護サービスの種類

通所リハビリ

所在地

7100826
岡山県倉敷市老松町4丁目4-7

連絡先

Tel：086-427-1192
Fax：086-427-0112

情報更新日　2025/02/27

本サイトは2025年12月時点の介護サービス情報公表システム等各公共公表情報に基き作成されています

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事業所概要

運営方針

当施設は、要介護状態又は要支援状態に有る者に対し、適正なリハビリテーションサービスを提供することを目的とする。当施設の従業者は、利用者が可能な限り居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、理学療法、作業療法その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身機能の維持回復を図り、要介護状態の軽減若しくは悪化の防止、又は要介護状態となることの予防に資するよう、その目標を設定し計画的に行う。

事業開始年月日

1988/12/01

送迎サービスの提供地域

倉敷市、岡山市、総社市、笠岡市、玉野市、浅口市、里庄町、早島町、矢掛町

営業時間

平日

9時00分～18時30分

土曜

9時00分～18時30分

日曜

-
(-)

祝日

9時00分～18時30分

定休日

日曜日・年末年始（12月30日～1月3日）

留意事項

特になし

延長サービスの有無

あり
サービス内容 (通所リハビリ)

サービスの特色

◇医療・看護・介護: 緊急時には、倉敷平成病院との連携で迅速な対応が可能。お一人お一人に適したケアプランを実施しています◇入浴: 広い浴槽と、ゆとりあるスペースでリラックスしていただける設計です
◇送迎: 送迎エリア・ご自宅まで専用車が送迎します。送迎時間に関してはご相談に応じます
◇リハビリテーション、レクリエーション：集団体操・創作活動・歌声広場など多彩な活動を通じて、利用者の心身機能の向上を図り、よりよい在宅生活の支援を行います。また、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士、介護福祉士、看護士が、専門的な視点から、自立した生活に向けて総合的なリハビリテーションサービスを実施します。さらに、医学管理や退院後の方には集中的な機能訓練の実施が可能です

送迎サービスの有無

あり

送迎時における居宅内介助等の実施の有無

なし
設備の状況 (通所リハビリ)

浴室設備の数

1か所

消火設備の有無

あり
利用料 (通所リハビリ)

サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法（サービスの提供地域では送迎費の負担はありません）

実費

延長料金とその算定方法

延長（基本時間外）一時間500円

食費とその算定方法

朝食440円、昼食770円（おやつ代77円含む）、夕食660円
（糖尿病食、減塩食などの治療食は別途110円が必要）

キャンセル料とその算定方法

なし
従業者情報 (通所リハビリ)

総従業者数

53人

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数

常勤

14人

非常勤

1人

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数

常勤

2人

非常勤

0人

看護職員数

常勤

2人

非常勤

0人

看護職員の退職者数

常勤

1人

非常勤

1人

介護職員の数

常勤

28人

非常勤

3人

介護職員の退職者数

常勤

0人

非常勤

0人

経験年数１０年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合

33.3％
利用者情報 (通所リハビリ)

利用定員 ※＜＞内の数値は都道府県平均

180人＜38.7人＞

要介護度別利用者数

要支援１

27人

要支援２

84人

要介護１

101人

要介護２

84人

要介護３

58人

要介護４

31人

要介護５

13人
その他 (通所リハビリ)

苦情相談窓口

086-427-1192

利用者の意見を把握する取組

有無

あり

開示状況

なし

第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況）

あり
2024/3/28
第三者評価の結果
第三者評価の結果

損害賠償保険の加入

あり

法人等が実施するサービス（または、同一敷地で実施するサービスを掲載）

訪問介護
訪問入浴介護
訪問看護
訪問リハビリテーション
居宅療養管理指導
通所リハビリテーション
短期入所生活介護
短期入所療養介護
特定施設入居者生活介護
福祉用具貸与
特定福祉用具販売
認知症対応型共同生活介護
地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護
居宅介護支援
介護予防訪問入浴介護
介護予防訪問看護
介護予防訪問リハビリテーション
介護予防居宅療養管理指導
介護予防通所リハビリテーション
介護予防短期入所生活介護
介護予防短期入所療養介護
介護予防特定施設入居者生活介護
介護予防福祉用具貸与
特定介護予防福祉用具販売
介護予防認知症対応型共同生活介護
介護予防支援
介護老人保健施設