セントケアりまいん永福 3

介護サービスの種類

福祉用具貸与
特定福祉用具販売

所在地

1680064
東京都杉並区永福3-57-15 榎本ビル1F

連絡先

Tel：03-5329-1060
Fax：03-5355-1054

情報更新日　2025/02/27

本サイトは2025年12月時点の介護サービス情報公表システム等各公共公表情報に基き作成されています

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事業所概要

運営方針

お客様第一主義を念頭に、安心と満足と喜びという信頼をサービスと商品で提供させていただく。

事業開始年月日

2013/04/01

サービス提供地域

東京都杉並区・調布市・府中市・三鷹市・狛江市・立川市

営業時間

平日

9時00分～18時00分

土曜

-
(-)

日曜

-
(-)

祝日

-
(-)

定休日

土日・祝日

留意事項
サービス内容 (福祉用具貸与)

サービスの特色

レンタル・リフォームお互の部門連携をおこないながら、お客様第一主義をモットーにより良い住環境を支援ならび地域の相談窓口となれるように、スタッフ１人ひとりが心がけております。
費用（利用者負担1割の場合） (福祉用具貸与)

貸与の種目

車いす

あり / 300円～2700円

特殊寝台

あり / 600円～6666円

床ずれ防止用具

あり / 500円～3084円

体位変換器

あり / 104円～600円

手すり

あり / 50円～2350円

スロープ

あり / 50円～1216円

歩行器

あり / 200円～734円

歩行補助つえ

あり / 100円～150円

認知症老人徘徊感知機器

あり / 500円～1152円

移動用リフト

あり / 1048円～4720円

自動排泄処理装置

あり / 800円～800円

サービス提供地域外での交通費とその算定方法（サービス提供地域では交通費の負担はありません）

当事業所の所在が厚生労働大臣の定める離島等の地域の場合には、通常の業務の実施地域において福祉用具貸与を行う場合においても、要した往復の運賃・交通費等の実費を福祉用具貸与費の１００％を限度とし、サービス利用料金に加算できるものとします。

搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法

当事業所が、厚生労働大臣が定める地域の中山間地域等に居住している利用者に、通常の実施地域を越えてサービス提供した場合、サービスの開始月に、中山間地域等提供加算として、当事業所の通常の実施地域においてサービスを提供するに要する交通費の３分の１に相当する額を介護報酬に加算します。

キャンセル料とその算定方法

あり / 当日キャンセルはキャンセル料を申し受けることになります。ただし、利用者の容態の急変などの緊急時の場合、またはやむを得ない事情がある場合は、不要です。キャンセル料は、納品予定であった一式分のサービスの利用者負担金の金額（税込）となります。当月分の利用者負担金の支払いにあわせてお支払いただきます。
従業者情報 (福祉用具貸与)

総従業者数

3人

福祉用具専門相談員数

常勤

3人

非常勤

0人

福祉用具専門相談員の退職者数

常勤

0人

非常勤

0人

経験年数１０年以上の福祉用具専門相談員の割合

0％
利用者情報 (福祉用具貸与)

利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均

783人＜808.9人＞

要介護度別利用者数

要支援１

69人

要支援２

74人

要介護１

146人

要介護２

204人

要介護３

102人

要介護４

91人

要介護５

97人
その他 (福祉用具貸与)

苦情相談窓口

03-6386-9143

利用者の意見を把握する取組

有無

あり

開示状況

なし

第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況）

なし

損害賠償保険の加入

あり

法人等が実施するサービス（または、同一敷地で実施するサービスを掲載）

訪問介護
訪問入浴介護
訪問看護
通所介護
特定施設入居者生活介護
福祉用具貸与
特定福祉用具販売
定期巡回・随時対応型訪問介護看護
認知症対応型通所介護
小規模多機能型居宅介護
認知症対応型共同生活介護
看護小規模多機能型居宅介護（複合型サービス）
居宅介護支援
介護予防訪問入浴介護
介護予防訪問看護
介護予防特定施設入居者生活介護
介護予防福祉用具貸与
特定介護予防福祉用具販売
介護予防認知症対応型通所介護
介護予防小規模多機能型居宅介護
介護予防認知症対応型共同生活介護
サービス内容 (特定福祉用具販売)

サービスの特色

レンタル・リフォームお互の部門連携をおこないながら、お客様第一主義をモットーにより良い住環境を支援ならび地域の相談窓口となれるように、スタッフ１人ひとりが心がけております。
費用（利用者負担1割の場合） (特定福祉用具販売)

販売の種目

腰掛便座

あり / 1485円～366730円

自動排泄処理装置の交換可能部品

なし / 0円～0円

排泄予測支援機器

あり / 9000円～90000円

入浴用いす

あり / 868円～23220円

浴槽用手すり

あり / 1848円～3740円

浴槽内いす

あり / 1870円～3025円

入浴台

あり / 1320円～4378円

浴室内すのこ

あり / 2013円～3729円

浴槽内すのこ

あり / 2640円～5049円

入浴用介助ベルト

あり / 275円～1760円

簡易浴槽

あり / 7128円～7128円

移動用リフトのつり具の部分

あり / 4290円～5280円

スロープ※可搬型は除く

あり / 385円～16060円

歩行器※歩行車は除く

あり / 1700円～44200円

歩行補助つえ※松葉杖は除く

あり / 720円～24800円

サービス提供地域外での交通費とその算定方法（サービス提供地域では交通費の負担はありません）

当事業所の所在が厚生労働大臣の定める離島等の地域の場合には、通常の業務の実施地域において福祉用具貸与を行う場合においても、要した往復の運賃・交通費等の実費を福祉用具貸与費の１００％を限度とし、サービス利用料金に加算できるものとします。

搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法

当事業所が、厚生労働大臣が定める地域の中山間地域等に居住している利用者に、通常の実施地域を越えてサービス提供した場合、サービスの開始月に、中山間地域等提供加算として、当事業所の通常の実施地域においてサービスを提供するに要する交通費の３分の１に相当する額を介護報酬に加算します。
従業者情報 (特定福祉用具販売)

総従業者数

3人

福祉用具専門相談員数

常勤

3人

非常勤

0人

福祉用具専門相談員の退職者数

常勤

0人

非常勤

0人

経験年数１０年以上の福祉用具専門相談員の割合

0％
利用者情報 (特定福祉用具販売)

利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均

5人＜14.6人＞

要介護度別利用者数

要支援１

0人

要支援２

0人

要介護１

3人

要介護２

0人

要介護３

1人

要介護４

1人

要介護５

0人
その他 (特定福祉用具販売)

苦情相談窓口

03-6386-9143

利用者の意見を把握する取組

有無

あり

開示状況

なし

第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況）

なし

損害賠償保険の加入

あり

法人等が実施するサービス（または、同一敷地で実施するサービスを掲載）

訪問介護
訪問入浴介護
訪問看護
通所介護
特定施設入居者生活介護
福祉用具貸与
特定福祉用具販売
定期巡回・随時対応型訪問介護看護
認知症対応型通所介護
小規模多機能型居宅介護
認知症対応型共同生活介護
看護小規模多機能型居宅介護（複合型サービス）
居宅介護支援
介護予防訪問入浴介護
介護予防訪問看護
介護予防特定施設入居者生活介護
介護予防福祉用具貸与
特定介護予防福祉用具販売
介護予防認知症対応型通所介護
介護予防小規模多機能型居宅介護
介護予防認知症対応型共同生活介護