福祉用具販売・レンタルサービス シルプラ 3
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- 介護サービスの種類
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- 福祉用具貸与
- 特定福祉用具販売
- 所在地
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7138103
岡山県倉敷市玉島乙島6122-21 - 連絡先
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Tel:086-525-4672
Fax:086-522-1155
情報更新日 2022/02/04
本サイトは2021年12月時点の介護サービス情報公表システム等各公共公表情報に基き作成されています
クチコミ
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- 事業所概要
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- 運営方針
- 福祉用具貸与は、利用者の要介護状態の軽減又は悪化の防止並びに利用者を介護する者の負担の軽減に資するよう、適切に行うものとする。 事業所は、常に清潔かつ安全で正常な機能を有する福祉用具を貸与するものとする。 事業所は、自らその提供する福祉用具貸与の質の評価を行い、常にその改善を図るものとする。
- 事業開始年月日
- 2011/10/01
- サービス提供地域
- 倉敷市、岡山市、玉野市、総社市、浅口市、都窪郡早島町
- 営業時間
- 平日
- 8時30分~17時30分
- 土曜
- 8時30分~17時30分
- 日曜
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- 祝日
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- 定休日
- 第2、第4土曜日、国民の祝日、年末年始、お盆
- 留意事項
- 居宅サービス計画により、営業日及び営業時間以外でも、サービス提供を行う場合があります。
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- サービス内容
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- サービスの特色
- 身体状況に合わせた福祉用具の選定、モニタリング、メンテナンス等を行います。一人一人のニーズを把握し、必要な福祉用具をご提案させていただきます。 住環境整備について、福祉住環境コーディネーター、専属の建築士が対応しご相談ご提案を行います。 また、住宅改修に関しましては、自社管理、自社施工の為、コスト削減や、迅速な対応をさせていただくことができます。
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- 費用(利用者負担1割の場合)
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- サービス提供地域外での交通費とその算定方法
- 通常の事業の実施地域を超えた地点から片道20kmあたり500円(公共交通機関利用の際はその実費)
- 搬入に特別な措置がいる場合の費用とその算定方法
- 福祉用具の搬入に特別な措置が必要な場合の当該措置に要する費用として、その実費
- キャンセル料とその算定方法
- なし
- 貸与の種目
- 車いす
- あり 200円~4000円
- 特殊寝台
- あり 500円~1704円
- 床ずれ防止用具
- あり 120円~1200円
- 体位変換器
- あり 60円~700円
- 手すり
- あり 200円~1500円
- スロープ
- あり 50円~1800円
- 歩行器
- あり 150円~1250円
- 歩行補助つえ
- あり 70円~200円
- 認知症老人徘徊感知機器
- あり 450円~1400円
- 移動用リフト
- あり 600円~9500円
- 自動排泄処理装置
- あり 750円~5500円
- 販売の種目
- 腰掛便座
- あり 1000円~42000円
- 自動排泄処理装置の交換可能部品
- あり 1700円~39000円
- 入浴用いす
- あり 1360円~96000円
- 浴槽用手すり
- あり 1400円~3000円
- 浴槽内いす
- あり 1080円~3780円
- 入浴台
- あり 1400円~1700円
- 浴室内すのこ
- あり 1800円~8000円
- 浴槽内すのこ
- あり 4000円~9000円
- 入浴用介助ベルト
- あり 1700円~15000円
- 簡易浴槽
- あり 6000円~80000円
- 移動用リフトのつり具の部分
- あり 3700円~5000円
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- 従業者情報
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- 総従業員数
- 4人
- 福祉用具専門相談員数
- 常勤
- 3人
- 非常勤
- 0人
- 経験年数10年以上の福祉用具専門相談員の割合
- 0%
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- 利用者情報
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- 利用者総数
- 310人
- 都道府県平均
- 838.5人
- 要介護度別利用者数
- 要支援1
- 20人
- 要支援2
- 49人
- 要介護1
- 39人
- 要介護2
- 70人
- 要介護3
- 60人
- 要介護4
- 61人
- 要介護5
- 11人
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- その他
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- 損害賠償保険の加入
- あり
- 法人等が実施するサービス
- 福祉用具貸与 特定福祉用具販売 地域密着型通所介護 介護予防福祉用具貸与 特定介護予防福祉用具販売
- 苦情相談窓口
- 窓口の名称
- 福祉用具販売・レンタルサービス シルプラ
- 電話番号
- 086-525-4672
- 対応している時間(平日)
- 8時30分~17時30分
- 対応している時間(土曜)
- 8時30分~17時30分
- 対応している時間(日曜)
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- 対応している時間(祝日)
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- 定休日
- 第2、第4土曜日、国民の祝日、年末年始、お盆
- 留意事項
- 担当者が不在の場合は、基本的な事項については誰にでも対応できるような体制をとり、必ず担当者に連絡し、利用者への対応を行います。
(福祉用具貸与) 厚生労働省の紹介ページへ
(特定福祉用具販売)