創心会生活環境プランニング 3

介護サービスの種類

福祉用具貸与
特定福祉用具販売

所在地

7101101
岡山県倉敷市茶屋町2104-1

連絡先

Tel：086-420-1500
Fax：086-428-0946

情報更新日　2022/02/04

本サイトは2021年12月時点の介護サービス情報公表システム等各公共公表情報に基き作成されています

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事業所概要

運営方針

超高齢化社会に向け、自立支援、公的サ－ビスは基よりグル－プ法人及び自社の在宅介護サ－ビスとの連携等をし専門的知識に基づき相談・助言を行なうなど適切なサ－ビスを行なうものである。

事業開始年月日

2000/04/01

サービス提供地域

倉敷市、岡山市、備前市、瀬戸内市、玉野市、総社市、赤磐市、浅口市、都窪郡、笠岡市、福山市

営業時間

平日

8時30分～17時30分

土曜

-

日曜

-

祝日

-

定休日

土・日曜日、祝日、年末年始（12/29~1/3）、お盆休み

留意事項

定休日等は、電話連絡及び関連業者との連絡可能な体制をとる。
サービス内容

サービスの特色

予防から終末期までのケアを住み慣れた地域で完結するためにリハビリテ－ション理論に基づいた包括的本物ケアシステムを構築・提供・発信・普及してご利用者様が主体的に自らの課題と向き合い、生活意欲を高めて頂けるように福祉用具、住宅改修などを通し、環境整備のお手伝いをさせて頂きます。
費用（利用者負担1割の場合）

サービス提供地域外での交通費とその算定方法

実施地域以外に対しては、以下事務所からの距離により交通費を頂く場合があります。１）５ｋｍ以上１５ｋｍ未満 100円２）１５ｋｍ以上２５ｋｍ未満２００円３）２５ｋｍ以上３００円

搬入に特別な措置がいる場合の費用とその算定方法

福祉用具の搬入に特別な措置が必要な場合の当該措置に要する費用として、その実費の支払いを利用者から受けることができる。

キャンセル料とその算定方法

なしサ－ビス利用日の前日正午までにご連絡頂いた場合は、キャンセル料はかかりませんがサービス利用日の前日正午以降にご連絡頂いた場合には予定されていたサービスのお客様負担金額の全額を頂きます。

貸与の種目

車いす

あり 300円～4500円

特殊寝台

あり 500円～1644円

床ずれ防止用具

あり 410円～1336円

体位変換器

あり 200円～700円

手すり

あり 102円～924円

スロープ

あり 256円～924円

歩行器

あり 204円～616円

歩行補助つえ

あり 100円～200円

認知症老人徘徊感知機器

あり 616円～1232円

移動用リフト

あり 822円～6170円

自動排泄処理装置

あり 1028円～6160円

販売の種目

腰掛便座

あり 700円～10000円

自動排泄処理装置の交換可能部品

あり 1512円～10000円

入浴用いす

あり 900円～2700円

浴槽用手すり

あり 1500円～2700円

浴槽内いす

あり 900円～3000円

入浴台

あり 850円～2200円

浴室内すのこ

あり 1800円～10000円

浴槽内すのこ

あり 1500円～3000円

入浴用介助ベルト

あり 735円～1000円

簡易浴槽

あり 6800円～10000円

移動用リフトのつり具の部分

あり 5000円～6000円
従業者情報

総従業員数

7人

福祉用具専門相談員数

常勤

7人

非常勤

0人

経験年数10年以上の福祉用具専門相談員の割合

28.6％
利用者情報

利用者総数

610人

都道府県平均

838.5人

要介護度別利用者数

要支援１

17人

要支援２

52人

要介護１

76人

要介護２

157人

要介護３

127人

要介護４

117人

要介護５

64人
その他

損害賠償保険の加入

あり

法人等が実施するサービス

訪問介護訪問看護通所介護短期入所生活介護福祉用具貸与特定福祉用具販売認知症対応型通所介護認知症対応型共同生活介護居宅介護支援介護予防訪問看護介護予防短期入所生活介護介護予防福祉用具貸与特定介護予防福祉用具販売介護予防認知症対応型通所介護介護予防認知症対応型共同生活介護

苦情相談窓口

窓口の名称

創心会生活環境プランニング

電話番号

086-420-1500

対応している時間(平日)

8時30分～17時30分

対応している時間(土曜)

-

対応している時間(日曜)

-

対応している時間(祝日)

-

定休日

土・日曜日、祝日、年末年始（12/28~1/4）、お盆休み（8/13~8/16）

留意事項

定休日等は、電話連絡及び関連業者との連絡可能な体制をとる。