デイケアセンター愛生 3

介護サービスの種類

通所リハビリ

所在地

8680037
熊本県人吉市南泉田町89番地

連絡先

Tel：0966-28-3585
Fax：0966-28-3595

情報更新日　2025/02/27

本サイトは2025年12月時点の介護サービス情報公表システム等各公共公表情報に基き作成されています

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事業所概要

運営方針

１．事業所は、要介護者が居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営めるよう、理学・作業・言語療法その他必要なリハビリを行うことにより、利用者の心身機能の維持回復をはかる。２．事業所は、要介護状態の軽減若しくは悪化防止に資するよう、個々に目標を設定し通所リハビリテーション計画書を作成する。計画は定期的に評価をし、必要に応じて見直しを行う。３．事業の実施にあたっては、居宅介護支援事業所その他保健医療福祉サービスを提供する者との密接な連携を図り、関係市町村と共に連携し、総合的なサービスの提供に努める。

事業開始年月日

2003/03/24

送迎サービスの提供地域

人吉市・球磨郡一円

営業時間

平日

9時30分～16時30分

土曜

9時30分～16時30分

日曜

0時分～0時分

祝日

9時30分～16時30分

定休日

１２月３１日から１月２日まで

留意事項

感染症拡大や自然災害時は一時的に閉所する場合あり。また、気象状況の悪化（台風、大雨、大雪など）で送迎に支障をきたす恐れがある時は臨時休業もしくは提供時間を短縮する場合あり。

延長サービスの有無

なし
サービス内容

サービスの特色

当事業所は、リハビリテーション計画書に基づき、利用者の身体状況に応じたプログラムやサービスの提供を実施している。また、兼任の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士を3名配置し専門分野において計画的に個別での対応を実施している。さらに、身体状況の変化や経過を常に把握することで継続したリハビリテーションを提供している。日常生活動作訓練においても看護職員や介護職員により実践的に実施。天然温泉を活用した温熱療法や作業療法の一環として創作活動を導入し、継続的かつ目標を持って取り組めるよう考慮している。

送迎サービスの有無

あり

送迎時における居宅内介助等の実施の有無

あり
設備の状況

浴室設備の数

1か所

消化設備の有無

あり
利用料

サービス提供地域外での交通費とその算定方法

延長料金とその算定方法

延長サービスは行っていない。

食費とその算定方法

利用時間に関係なく普通食から制限食まで、おやつを含め５８０円。おやつのみの場合は１００円。経管栄養等の特殊な食材を食される場合はその対価を加算。

キャンセル料とその算定方法

なし
従業者情報

介護職員の退職者数

常勤

0人

非常勤

0人

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数

常勤

0人

非常勤

0人

看護職員の退職者数

常勤

0人

非常勤

0人

総従業者数

17人

経験年数10年以上の看護職員の割合

総従業員数

17人

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数

常勤

3人

非常勤

0人

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数

看護職員

常勤

2人

非常勤

0人

看護職員の退職者数

介護職員数

常勤

9人

非常勤

1人

介護職員の退職者数

経験年数10年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合

33.3％

経験年数10年以上の介護職員の割合

経験年数10年以上の介護支援専門員の割合
利用者情報

利用定員

40人

都道府県平均

要介護度別利用者数

要支援１

0人

要支援２

0人

要介護１

9人

要介護２

16人

要介護３

14人

要介護４

6人

要介護５

1人
その他

損害賠償保険の加入

あり

法人等が実施するサービス

訪問介護訪問看護訪問リハビリテーション居宅療養管理指導通所介護通所リハビリテーション短期入所療養介護小規模多機能型居宅介護認知症対応型共同生活介護居宅介護支援介護予防訪問看護介護予防訪問リハビリテーション介護予防居宅療養管理指導介護予防短期入所療養介護介護予防支援介護老人保健施設

苦情相談窓口

窓口の名称

デイケアセンター愛生苦情受付窓口

電話番号

0966-28-3585

対応している時間(平日)

8時30分～17時30分

対応している時間(土曜)

8時30分～17時30分

対応している時間(日曜)

0時0分～0時0分

対応している時間(祝日)

8時30分～17時30分

定休日

１２月３１日から１月２日まで

留意事項

気象状況が著しく悪化し、送迎中の安全の確保が難しいと判断した場合は、臨時的に時間短縮や休止とする。感染症の拡大防止の必要性が生じた場合も同様の対応をする。